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SaaS(Software as a Serviceの略、サース)とは、ソフトウェアをネットワーク経由のサービスとして提供・販売する形態である。

◆ 発音

SaaSの発音は、「サース」とする場合が多い。SaaSの登場初期には「サーズ」と濁って発音することが多かったが、SARSとの混同を避けるために「サース」と発音する。日本経済新聞の用語解説でも「サース」の発音を採用している。

◆概要

従来のソフトウェア販売の中心は、ソフトウェアをパッケージ製品としてユーザーにライセンス販売する形態であり、ユーザーは自分の持つコンピュータでそのソフトウェアを稼働させた。

SaaSでは、ソフトウェアを提供者(プロバイダ)側のコンピュータで稼働させ、ユーザーはそのソフトウェア機能をインターネットなどのネットワーク経由でサービスとして使用し、サービス料を支払う形態(ビジネスモデル)である。

SaaSの利点として、ユーザー側としては、使用した期間・量だけのサービス料で済む、ユーザー側のコンピュータ導入・構築・管理などが不要(または最小限)になる、このため短期間での利用開始や、ユーザー数や処理量の急な増減にも対応しやすい、常に最新のソフトウェア機能を使用できる、などがある。またプロバイダ側としては、新規ユーザーの獲得が容易、ソフトウェアのみの販売よりも売上の向上・平準化になる、コンピュータ運用はスケールメリットと自社要員が生かせる、各ユーザー固有の導入や保守のサポートが軽減できる、などがある。

デメリットには、プロバイダ側やネットワークの障害時には使用できない、セキュリティ上の懸念、ユーザー固有の仕様変更や運用変更は困難、長期利用の場合に割高となる可能性、などがある。

SaaSは、ネットワーク経由という面ではネットワーク・コンピューティングの一形態であり、従量制課金の場合はユーティリティコンピューティングの一形態であり、またSaaSプロバイダはASPと同義語である。また最近はクラウドコンピューティングの1種類とも言われている。

なお、SaaSに類似した形態としては、各種のホスティングサービスやアウトソーシングサービスなどがある。これはプロバイダ側にハードウェアとソフトウェアがあり、ユーザーはネットワーク経由で使用しサービス料を支払う点ではSaaSと同じだが、ホスティングではハードウェアとソフトウェア、アウトソーシングでは契約によってはソフトウェアなどを、ユーザーが購入する必要がある。例にはIBMのApplications on Demand (AOD) [外部リンク] 日本IBM、新形態のITアウトソーシング「AoD」-第1弾はSAPのERPソフトが対象などがある。

◆歴史

ソフトウェアをネットワーク経由でサービスとして提供する事自体は、ASPとして、従来より行われている。有料の電子メールサービス、各種の検索サービス、オンラインゲームなどである。

1999年に設立された米国のSalesforce.com社は、SaaSを提唱し、SaaS専業ベンダーとして、従来はパッケージ販売される事が多かったCRMソフトウェアのSaaSによる提供を開始した。この1999年がSaaSという言葉が登場した年とされる。同社は2004年に株式公開を果たした。

2006年にはクラウドコンピューティングという言葉が普及し、SaaSはその一形態と呼ばれるようにもなった。

◆主なプロバイダ

米国での主なSaaS専業ベンダーには以下などがある。

・

・Salesforce.com

・Zimbra (2007年9月Yahoo!が買収)

・Everdream社(2007年12月Dellが買収)

・PostPath社(2008年8月,Ciscoが買収)

専業ではないがSaaSに参入したベンダーには以下などがある。

・オラクル(2006年 Oracle CRM On Demandの提供 [外部リンク] オラクル SaaS型CRMソリューション)

・IBM(2009年 LotusLiveの提供)

・マイクロソフト(2009年 )

・富士通(SaaSサービスの提供[外部リンク] 富士通が提供するSaaSサービス)

・サイボウズ総合研究所(ガルーンシリーズのSaaSサービス)

・東洋ビジネスエンジニアリング株式会社(2009年 MCFrame online原価管理の提供)

なお、日本国内のSaaS専業ベンダーには以下などがある。

・アスタリクス株式会社

・インフォテリア・オンライン株式会社

・株式会社ソーシャルグループウェア(SaaS型グループウェアであるiQubeの提供)

・三三株式会社(SaaS型の名刺&営業管理サービスの提供)

・アジルネットワークス株式会社(バーチャルPBXサービスの提供)

・株式会社アクアライズ(SaaS型会計システムであるWeb会計簿、グループウェアのWOMの提供)

◆動向

◇業界の動き

日本国内ではSaaS専業ベンダーや、基幹システム関連でのSaaS提供はまだまだ少数だが、製造業向けERPコンサル大手、東洋ビジネスエンジニアリング株式会社が2009年1月から、日本初の製造業向けSaaS型原価管理サービスとして、MCFrame online原価管理を提供開始している。

また、キャリア各社もSaaS提供インフラの構築に積極的である。KDDIは、2007年6月に米マイクロソフト社との包括提携を行った。また、NTTコミュニケーションズは、SaaSをNGNの展開における重要なサービスと位置づけている。

◇ 政府の動き

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